💡 3行でわかる要点
- 年間支出の25倍の資産を築き、年4%ずつ取り崩せば資産は減らない（理論上）。
- これは米国株(S&P500)と債券の過去データに基づく研究結果。
- インフレや暴落リスクもあるため、あくまで「目安」として使うのが正解。
「4%ルール」の起源：トリニティ・スタディ
FIRE（Financial Independence, Retire Early）を目指す人なら必ず耳にする「4%ルール」。この数字は、1998年に米国のトリニティ大学の教授たちが行った研究（トリニティ・スタディ）に基づいています。
彼らは、株式と債券を組み合わせたポートフォリオから、毎年一定割合（定額）を引き出した場合、30年後に資産が枯渇していない確率を計算しました。その結果、「資産の4%ずつを取り崩した場合、30年後も資産が残っている確率は95%以上である」という結論が導き出されたのです。
なぜ「4%」なのか？
この数字は、米国市場の長期的な成長率（約7%）から、インフレ率（約3%）を差し引いたものです。
※あくまで簡易的なモデルです
つまり、資産が生み出すリターン（7%）のうち、インフレで目減りする分（3%）を除いた実質的な利益（4%）だけを使っていれば、元本を減らすことなく生活できるという理屈です。
年間支出の「25倍」が必要な理由
「4%ルール」を逆算すると、必要な資産額が見えてきます。
100% ÷ 4% = 25 です。
つまり、「年間支出の25倍」の資産があれば、その4%で生活費をまかなえることになります。
- 年間支出 200万円 → 必要な資産 5,000万円
- 年間支出 300万円 → 必要な資産 7,500万円
- 年間支出 400万円 → 必要な資産 1億円
注意点：日本でも通用するのか？
このルールには注意点もあります。トリニティ・スタディはあくまで「米国の株式・債券市場」を前提としています。もし日本円の現金だけで持っていたり、成長しない資産に投資している場合は、4%ずつ取り崩せば確実に25年で枯渇します。
シミュレーターで「S&P500」や「オルカン（全世界株式）」などの比率を高めに設定するのは、この「成長率」を確保するためです。
暴落時のリスク（シークエンス・オブ・リターン・リスク）
最も怖いのは、リタイア直後に大暴落が来ることです。資産が大きく減った状態で定額（または定率）の取り崩しを行うと、資産の回復力を削いでしまい、枯渇までのスピードが早まります。
このシミュレーターの「暴落設定」機能を使って、「リタイア直後に暴落が来た場合」をぜひテストしてみてください。それでも資産が尽きないようなプランであれば、かなり堅牢なFIRE計画と言えるでしょう。
引出し率別・成功率早見表：トリニティスタディの実データ
トリニティスタディが示した引出し率と成功率（30年後に資産が残っている確率）の関係は以下の通りです。株式75%・債券25%のポートフォリオ想定。
| 引出し率 | 必要資産（年300万円の場合） | 30年成功率 | 評価 |
|---|---|---|---|
| 3% | 1億円 | 98%以上 | 超保守的・安全 |
| 3.5% | 約8,570万円 | 95〜97% | 日本版推奨ライン |
| 4% | 7,500万円 | 95% | 米国・オルカン運用の標準 |
| 4.5% | 約6,670万円 | 85〜90% | やや積極的 |
| 5% | 6,000万円 | 75〜80% | リスクあり・要注意 |
4%と5%では成功率が15〜20ポイント異なります。「目標資産を500万円減らしたい」という判断が、老後の資産枯渇リスクを大きく高める可能性があることを認識しておきましょう。
日本版4%ルール：なぜ3.5%が安全ラインなのか
トリニティスタディは米国市場のデータに基づいています。日本でFIREを実践する場合、以下の3点から3.5%ルール（年間支出×約29倍）が現実的な目安です。
| リスク要因 | 米国 | 日本 | 対策 |
|---|---|---|---|
| 株式リターン（過去30年平均） | 年利約10%（S&P500） | 年利約4〜5%（日経平均） | オルカン・S&P500で米国比率を確保 |
| インフレ率 | 年2〜3% | 年0〜2%（近年は2%超） | 物価連動型資産を一部組み込む |
| 為替リスク | なし（ドル建て） | 円安で外国株評価額変動 | 円建て資産も一定比率確保 |
| 社会保険料（FIRE後） | 別途考慮必要 | 国保・年金など年30〜60万円 | 生活費に社会保険料を含めて計算 |
年金を加味した「実質的な引出し率」
日本のFIREには年金という強力な味方があります。65歳以降に年金が始まれば、資産からの引出し額を大幅に減らせます。
- 40歳でFIRE → 65歳まで25年間は資産から取り崩し → 65歳以降は年金（月10〜15万円想定）で補填
- 月20万円の生活費 → 年金15万円が入れば、資産からの引出しは月5万円（年60万円）に圧縮
- 年60万円の引出しで必要な資産：60万×25倍＝1,500万円（+年金待ちの25年分生活費）
このように、年金を組み込んだ「日本版FIRE計画」では、純粋な4%ルールより少ない資産でFIREできる可能性があります。FIRE必要資産の詳細計算も参考にしてください。
暴落シナリオ別：4%ルールの耐久性
リタイア後に暴落が来た場合、資産がどう推移するかをシナリオ別に見ます。前提：退職時資産7,500万円、年300万円取り崩し（4%）、株式100%。
| シナリオ | 暴落タイミング | 暴落幅 | 20年後の資産残高（目安） |
|---|---|---|---|
| 順調パターン | なし | — | 約1億〜1.5億円 |
| リタイア翌年に暴落 | 1年目 | -40% | 約3,000〜5,000万円 |
| 5年後に暴落 | 5年目 | -40% | 約5,000〜8,000万円 |
| 10年後に暴落 | 10年目 | -40% | 約6,000〜9,000万円 |
リタイア直後の暴落が最も危険です。対策として「生活費の1.5〜2年分を現金または短期債券で保有する」キャッシュバッファー戦略が有効です。暴落時は株式を売らず、キャッシュから生活費を賄うことで、回復を待てます。
まとめ
4%ルールは絶対的な正解ではありませんが、FIRE計画を立てる上の強力な羅針盤です。
まずは「年間支出の25倍」を目標にしつつ、市場環境や自分のリスク許容度に合わせて、3.5%ルール（より保守的）や、5%ルール（より楽観的、または柔軟な支出管理）など、自分なりの数字を見つけていくことが大切です。
