💡 3行でわかる要点
- 年間支出の25倍の資産を築き、年4%ずつ取り崩せば資産は減らない（理論上）。
- これは米国株(S&P500)と債券の過去データに基づく研究結果。
- インフレや暴落リスクもあるため、あくまで「目安」として使うのが正解。
「4%ルール」の起源：トリニティ・スタディ
FIRE（Financial Independence, Retire Early）を目指す人なら必ず耳にする「4%ルール」。この数字は、1998年に米国のトリニティ大学の教授たちが行った研究（トリニティ・スタディ）に基づいています。
彼らは、株式と債券を組み合わせたポートフォリオから、毎年一定割合（定額）を引き出した場合、30年後に資産が枯渇していない確率を計算しました。その結果、「資産の4%ずつを取り崩した場合、30年後も資産が残っている確率は95%以上である」という結論が導き出されたのです。
なぜ「4%」なのか？
この数字は、米国市場の長期的な成長率（約7%）から、インフレ率（約3%）を差し引いたものです。
※あくまで簡易的なモデルです
つまり、資産が生み出すリターン（7%）のうち、インフレで目減りする分（3%）を除いた実質的な利益（4%）だけを使っていれば、元本を減らすことなく生活できるという理屈です。
年間支出の「25倍」が必要な理由
「4%ルール」を逆算すると、必要な資産額が見えてきます。
100% ÷ 4% = 25 です。
つまり、「年間支出の25倍」の資産があれば、その4%で生活費をまかなえることになります。
- 年間支出 200万円 → 必要な資産 5,000万円
- 年間支出 300万円 → 必要な資産 7,500万円
- 年間支出 400万円 → 必要な資産 1億円
注意点：日本でも通用するのか？
このルールには注意点もあります。トリニティ・スタディはあくまで「米国の株式・債券市場」を前提としています。もし日本円の現金だけで持っていたり、成長しない資産に投資している場合は、4%ずつ取り崩せば確実に25年で枯渇します。
シミュレーターで「S&P500」や「オルカン（全世界株式）」などの比率を高めに設定するのは、この「成長率」を確保するためです。
暴落時のリスク（シークエンス・オブ・リターン・リスク）
最も怖いのは、リタイア直後に大暴落が来ることです。資産が大きく減った状態で定額（または定率）の取り崩しを行うと、資産の回復力を削いでしまい、枯渇までのスピードが早まります。
このシミュレーターの「暴落設定」機能を使って、「リタイア直後に暴落が来た場合」をぜひテストしてみてください。それでも資産が尽きないようなプランであれば、かなり堅牢なFIRE計画と言えるでしょう。
まとめ
4%ルールは絶対的な正解ではありませんが、FIRE計画を立てる上の強力な羅針盤です。
まずは「年間支出の25倍」を目標にしつつ、市場環境や自分のリスク許容度に合わせて、3.5%ルール（より保守的）や、5%ルール（より楽観的、または柔軟な支出管理）など、自分なりの数字を見つけていくことが大切です。
